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アメリカの文脈を考慮した上で正当性を判断しようとしていた人は既にその段階で BLM の是非について積極的な言及をしている人が多かったかなという感じで、「言及を避けたほうがいい」というスタンスの人々とは別のステージにいたかなという感覚です
たとえば何らかの日本企業などが BLM への参道を示したりしていて、それに対して「なんで言及するんだ」的な反応をしている人はそこそこいたように記憶している。
その人たちの中では「人権などという政治的な話題に言及することはその企業の業務ドメインではないし “避けたほうがよかった”」ということになっていたのだろうなと。
まあ勝手な推測や曲解だろと言われるとそうかもしれないけど……